リハビリテーション科の理念・基本方針
 

理念
地域に根ざし、暮らしを支えるリハビリテーション
基本方針

診療協力部リハビリテーション部門は、医師の指示に従い、急性期〜回復期〜維持期の各病期に対応して外来・入院・入所・通所・在宅の各場面において、理学療法・作業療法・言語聴覚療法の各専門技術を発揮するとともに、リハビリテーションの実践においては、対象者を障害者としてではなく、一人の独立した人間として、さらに『生活の主体』としての視点で捉えると共に生活障害全般に着目し、対象者が生き生きと生活できるように、『QOLの向上』と『生活の再構築と機能の維持・増進』をキーワードとし、ケアプランへの積極的な参画、全症例に対するカンファレンスへの参加等を通して各々の機能・役割を明確化し、各部門との協業による有機的なチームアプローチを展開しています。

 また、効果的なリハシステムを探求する一環として、平成13年にセラピストの病棟担当制を導入し、患者様の『生活の場』である病棟を拠点とした業務を展開しています。

加えて、『リハビリテーションの原点は生活を見ることにある』という観点から、平成15年にセラピストの早出勤務を導入し、生活時間帯に即したADL評価・トレーニング・モーニングケアの充実に向けて努めるとともに、年末年始等の長期休暇中にトレーニングを休止することによる患者様の心身・生活機能低下を回避することを目的に休日のリハ体制を構築しました。これを基盤として平成20年には回復期リハビリテーション病棟における365日リハビリテーション提供体制を導入し、入棟期限内に“短期集中的”にリハビリテーションを展開することで在宅復帰率をはじめとした治療成績の向上を目指しています。

 一方、地域活動においては、平成18年に既存の訪問リハビリテーションの機能を拡充し、他医療機関より診療情報を受けて訪問する等、地域におけるリハビリテーション資源としての機能を高めるとともに、連携強化に努めています。

平成20年には、予防活動の一環として地域住民を対象とした“生き生き健康講座”開講し、地域におけるリハビリテーション中核施設としての役割を果たすべく進化を続けています。

 
また、県内外の理学療法士・作業療法士・言語聴覚療法士の養成校より年間を通して臨床実習学生を受け入れ、『教育=共育』の理念の下、各病期に対応した医療・リハビリテーションのあり方を啓蒙、指導する等、学生の指導、教育にも力を注いでいます。

【施設基準】

  • 脳血管疾患等リハビリテーションT
  • 運動器リハビリテーション T
  • 呼吸器リハビリテーション T

【リハビリテーション部門スタッフ】

  • 理学療法士<PT> 22名
  • 作業療法士<OT> 11名
  • 言語聴覚士<ST>  5名
  • 受付事務   1名